求職者に求める要件に応じて質疑応答の重きを置く点の異なる面接
求人側が求職者を採用する場合、一般的な新卒者の手続きであれば履歴書をあらかじめ提出してもらって書類審査を経て面接に臨み、健康面に支障がなくて、継続的に働ける人であることあるいは、社内研修後に指示したことが確実に実行できる能力の持ち主であること及び、事業代表者以下、配属先の従業員に協力する協調性の持ち主であること及びどんな趣味や特技の持ち主であるか等、社会人として常識的な質疑応答をして求職者の人物像を絞り込んで採用するか否かを考えます。
一方、実社会で一旦職業を得て働いた実績を持つ第二新卒者や転職者を採用する面接ではもちろん、履歴書や職務経歴書の書類審査を行いますが、面接では社会人としての常識的な質疑より前職から職を変える事情の生じた内容に質疑応答の重点がかかってきます。求職者が第二新卒者であれば入社してわずか1、2年で転職を決断したわけですから、就職を希望して採用されたにも拘らず、業務に従事してから短期間のうちに仕事に対する不平、不満の持ちあがった内容と退職するに至った事情を確認し、求職者の職業観や人となりを見極めようとします。
また、中高年の転職者に対する面接では求人側として求職者が他の職業で働いた期間に得た知識や経験を持っているはずなので、事業や職場環境改善等に対する貢献具合に期待がかかります。そこで、面接では実社会で働いた仕事の棚卸をしてもらってキャリアやスキルの状況に関しての質疑応答に重きをおくことになります。従って、求人側は転職組の求職者に対して業務に対するモチベーションを求める傾向が強いので、見極めには数回の面接を要することも珍しくないはずです。
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